動画編集ディレクターの報酬相場｜実質時給で判断する計算手順

公開日: 2026年9月1日最終更新: 2026年9月12日執筆: 山田一真（カズマル）｜株式会社ブイスト代表

はじめまして。この記事を書いた人です

山田一真（カズマル）動画編集スクール「ブイプロ」代表／株式会社ブイスト

2019年12月、報酬500円の動画編集案件から個人で仕事を始める
個人受注から法人・代理店の案件へ広げ、2022年に株式会社ブイストを設立
2025年8月、同社の株式を株式会社エフ・コード（東証グロース・9211）へ譲渡。現在も福岡を拠点に運営を継続
受講生から寄せられた成果報告延べ555件・実人数380名を自社で集計し、内容を公開している

この記事を書ける理由：ディレクターとして編集チームを回し、受注単価から外注費を引いた残りを自分の投下時間で割る計算を毎月やってきました。外注費を売上の50%までと決めごとにした理由も、この計算から出ています。

動画編集ディレクターの報酬は、「1本いくら」という単価で判断すると評価を誤ります。見るべきは実質時給です。ディレクターの取り分は「受注単価−外注費」で決まり、そこに打ち合わせ・指示書作成・修正ラリー・進行管理の時間が上乗せされるからです。その時給を自分で計算する手順を、順番に書いていきます。

この記事でわかること

ディレクターの報酬が「受注単価−外注費−自分の投下時間」で決まる構造
編集者とディレクターで、同じ案件でも収支構造がどう変わるか
打ち合わせ・修正・進行管理まで含めた実質時給の計算手順（5ステップ）
「安く見える案件が実は高時給」「高単価に見えて実は低時給」になる分かれ目
本数単価／月額固定／成果連動という3つの報酬モデルの違いと選び方
見落としがちな時間・コストのチェックリスト
受講生アンケート（263件）に見る単価の分布

結論：ディレクターの報酬は「単価」ではなく「時給」で見る

動画編集者として働いているうちは、報酬の判断がわりとシンプルです。「1本5,000円」「1本3万円」という数字がそのまま自分の売上になって、あとは何時間かかったかを割り算すればいい。ところがディレクションに回った瞬間、この単純さが消えます。

理由は2つあります。1つ目は、受注単価がそのまま自分の報酬ではなくなること。編集を外注に出すので、受注単価から外注費を引いた残りが自分の原資になります。2つ目は、自分の投下時間が案件ごとに大きくブレること。編集作業なら「だいたい何時間」と読めますが、ディレクションの時間は編集者の力量・クライアントの決裁スピード・指示書の精度で何倍にも膨らみます。

この2つが重なると、「単価が高い＝いい案件」という判断が成立しなくなるんですよね。だからディレクターの報酬は、単価ではなく時給で見る。ここが出発点です。

ディレクターの報酬を決める3つの変数

受注単価：クライアントから受け取る金額。ここを上げないと、他の2つを工夫しても限界がある
外注費（率）：編集者に払う金額。ここを削ると短期の粗利は増えるが、後述のとおり管理コストが跳ね返る
自分の投下時間：品質チェック、指示書、打ち合わせ、修正ラリー、進行管理、請求業務まで含めた合計

僕はこの構造を、いつもすごく短い算数で説明しています。「1万円の案件を7,000円で外注し、自分は品質チェック1時間で3,000円＝時給3,000円。編集者は7時間で時給1,000円」。ここで見てほしいのは、受け取る総額は編集者のほうが多いという点です。編集者7,000円に対してディレクターは3,000円。それでも時給は3倍差がつく。

正直に言うと、僕がこれに気づいたのは2021年ごろです。自分がPremiereで上達しなくても、自分より上手い編集者に発注できればいい。学ぶべきはマネジメントだった、という話でした。

そして時給が違うということは、同じ1日で扱える案件数の上限が違うということでもあります。編集者は自分の作業時間が天井になりますが、ディレクターは時間当たりの処理量を増やせる。ここが「収入の天井が外れる」と言われる構造です。ただしこれは可能性の話で、後述のとおり品質管理を外すと簡単に逆回転します。

編集者とディレクターの収支構造を比較する

同じ「1本3万円のYouTube長尺案件」を、編集者として受けた場合とディレクターとして受けた場合で並べます。数字は計算例で、相場や工数は案件により変わります。

項目	編集者として受ける	ディレクターとして受ける
受注単価	30,000円	30,000円
外注費	0円	15,000円（受注の50%）
自分の取り分（粗利）	30,000円	15,000円
自分の作業内容	カット・テロップ・BGM・書き出し・修正対応	指示書作成・品質チェック・修正指示・進行管理・請求
自分の投下時間（例）	10時間	2時間
実質時給	3,000円	7,500円
1人で回せる本数の目安	時間で頭打ちになる	編集者の人数で伸ばせる
負うリスク	作業の品質のみ	品質＋納期＋外注費の先払い＋人が抜ける可能性
収入が止まる条件	自分が手を止めたとき	編集者が抜けたとき／品質が落ちて失注したとき

この表で見落としてはいけないのが、最下部の2行です。ディレクターの高い時給は、リスクを引き受けた対価として発生しています。編集者が飛んだときに納期前日に自分で巻き取るのも、クライアントからの品質クレームを受けるのも、外注費を入金前に立て替えるのもディレクターです。時給だけを見て「ディレクターのほうが得」と結論づけると、この負担が計算から丸ごと抜け落ちます。

編集者からディレクターへ移る手順そのものについては、動画編集ディレクターになるにはで段階を追って整理しています。ここでは、移ったあとの「お金の見方」に絞ります。

実質時給を計算する5ステップ

ここが本題です。僕が案件を判断するときも、毎回この順で出しています。ディレクターの実質時給は、次の5ステップです。案件を受ける前と、3か月に一度の振り返りの両方で回すと精度が上がります。

受注単価を確定する：税込か税別か、振込手数料をどちらが負担するか、修正回数の上限が契約に入っているかまで確認します。「修正無制限」は単価を実質的に下げる条項です。
外注費を引く：編集者に払う金額に加え、サムネイル外注・ナレーション・素材購入なども原価に入れます。
自分が使う時間を全部書き出す：編集作業だけでなく、打ち合わせ・指示書作成・チェック・修正指示・催促・請求までを分単位で拾います。ここが最も抜けます。
固定費を按分する：ツール代・ストレージ・通信費などを月の稼働案件数で割って1本あたりに乗せます。
割り算する：（受注単価 − 外注費 − 経費）÷ 自分の投下時間＝実質時給。

計算式そのものは単純です。難しいのはステップ3で、ここを正直にやるかどうかで数字が2倍も3倍も変わります。

見落としがちな時間とコストのチェックリスト

項目	1案件あたりの目安（例）	見落とすとどうなるか
初回打ち合わせ・要件ヒアリング	30〜60分	受注前の無償工数として消える。継続案件でならすと吸収できるが、単発では実質時給を大きく下げる
指示書・構成メモの作成	30〜90分	ここを削ると修正ラリーが増え、結局あとで倍の時間を払う
初稿の品質チェック	動画尺の1.5〜2倍	「見るだけ」と軽く見積もると常に予定を超える
修正指示の言語化	30〜60分	理由なしの指示は再修正を招き、同じ工数が2周する
クライアント側の修正ラリー	1〜3往復	回数上限を契約に入れていないと青天井になる
進行管理・催促・スケジュール調整	20〜60分	編集者の人数に比例して増える。忘れやすい最大の項目
採用・テスト案件のフィードバック	採用1人あたり数時間	案件単位では見えないが、月次では継続的に発生する
請求書発行・入金確認・外注への支払	10〜30分	件数が増えるほど積み上がる事務工数
ツール・ストレージ・通信費	月数千〜数万円	粗利から引き忘れると利益を過大評価する
税・社会保険・振込手数料	案件によりけり	「手元に残る額」と「売上」を混同する原因になる

特に警戒したいのが「進行管理・催促」と「クライアント側の修正ラリー」。この2つは編集者としてはほぼ発生せず、ディレクターになって初めて出てくるコストです。だから移行直後の人ほど、計算からきれいに抜け落ちます。僕も最初は入れていませんでした。

投下時間別・実質時給の早見表

受注3万円・外注費1万5,000円（受注の50%）・経費1,000円という条件で、自分の投下時間だけを動かした場合の実質時給です。粗利は1万4,000円で固定されています。

自分の投下時間	粗利	実質時給	典型的な状態
1時間	14,000円	14,000円	マニュアルが整い、修正がほぼ出ない継続案件
2時間	14,000円	7,000円	チェック＋簡単な修正指示で完了する健全な状態
3時間	14,000円	約4,700円	指示書作成と打ち合わせが毎回発生している
5時間	14,000円	2,800円	修正が2〜3周している。編集者かマニュアルに原因がある
8時間	14,000円	1,750円	自分で一部を作り直している。ディレクションが成立していない
12時間	14,000円	約1,200円	実質「外注費を払って自分も編集している」状態

同じ案件・同じ粗利でも、時給は10倍以上ぶれます。あなたの直近の案件、時給に直すと何円でしたか。ディレクターの収益改善は、単価交渉より先に「自分の投下時間を削る仕組み」から手をつけたほうが効くことが多いのは、この表のためです。マニュアル整備、初稿2割時点での途中共有、修正理由をセットで伝えるといった実務は、すべてこの1列目を短くするための手段だと考えると、位置づけがはっきりします。

「安く見える案件が実は高時給」「高単価に見えて実は低時給」

時給で見ると、単価だけを見ていたときとは評価が逆転する案件が出てきます。両方の例を並べます。

比較項目	案件A：安く見えるが高時給	案件B：高単価だが低時給
案件内容	YouTubeショート週4本の継続ディレクション	企業PR動画1本の単発ディレクション
受注額	1本8,000円 × 月16本＝128,000円	1本300,000円
外注費	1本4,000円 × 16本＝64,000円	150,000円
粗利	64,000円	150,000円
打ち合わせ	月1回30分（テンプレ運用）	企画会議3回＋撮影立会1日＝14時間
指示書	共通フォーマットを流用（月1時間）	毎回ゼロから作成（6時間）
チェック・修正	1本20分 × 16本＝約5.3時間	初稿確認＋社内3部署の意見集約で5往復＝20時間
進行管理・事務	月2時間	8時間
自分の投下時間合計	約8.8時間	48時間
実質時給	約7,300円	約3,100円
再現性	翌月も同じ工数で回る	次案件でまたゼロから積み上げ

単価だけを見れば案件Bが圧勝です。1本30万円と聞けば、そりゃ受けたくなります。でも決裁者が複数いる法人案件は修正の往復が増えやすく、企画・撮影立会まで含めると投下時間が跳ね上がる。一方の案件Aは、1本8,000円という数字だけ見れば見向きもされない水準ですが、フォーマットが固定されていて、工数が毎月同じ形で再現する。これが時給を押し上げます。

誤解しないでほしいのは、「単発の高単価案件を受けるな」という話ではないところです。案件Bは、指示書をテンプレ化する・修正回数の上限を契約に入れる・窓口を1人に絞ってもらうといった条件整備で投下時間を半分にできれば、時給6,000円台の案件に変わります。時給で測ると「断る／受ける」ではなく「どこを直せば良い案件になるか」が見えてくる。この計算をする最大の効用は、そこです。

案件形態別の報酬モデル：本数単価・月額固定・成果連動

ディレクターの報酬形態は、大きく3つに分かれます。それぞれ時給の読みやすさとリスクの位置が違います。以下の水準はあくまで目安であり、確定した相場ではありません。

モデル	報酬の決まり方	時給の読みやすさ	向いている場面	注意点
本数単価（都度発注）	1本◯円 × 本数。外注費を引いた差額が取り分	読みやすい。1本の工数さえ測れば計算が完結する	取引開始直後。相手の発注量が読めない段階	本数が減れば収入も減る。閑散期の変動が大きい
月額固定（運用代行）	月◯万円で本数レンジと業務範囲を定義	読みにくい。範囲外の依頼が入ると時給が崩れる	発注が安定し、フォーマットが固まった継続案件	業務範囲・本数上限・修正回数を契約に明記しないと「頼み放題」化する
成果連動（レベニューシェア）	再生数・売上などの成果に応じた分配	事前には読めない。数か月後に判明する	成果指標を自分でコントロールできる場合のみ	初期は無報酬に近い期間が発生しうる。固定報酬と組み合わせるのが現実的
ハイブリッド（固定＋従量）	月額固定＋規定本数超過分の従量課金	比較的読みやすい	本数の変動が大きいクライアント	超過単価を先に決めておかないと交渉が毎回発生する

実務でいちばん事故が多いのが月額固定です。「月10万円でチャンネル運用をお任せ」という契約は、聞こえは安定していますが、本数上限と業務範囲が曖昧だと、月を追うごとに依頼が増えて時給だけが落ちていきます。月額固定を結ぶときは、本数レンジ・修正回数・業務範囲・超過時の扱いの4点を先に文字にする。これだけで時給の下振れはかなり防げます。

外注費率をルール化する

報酬モデルとセットで決めておくべきなのが外注費率です。僕は10人規模の編集チームを運営していたとき、外注費は売上の50%を上限に固定するという運用にしていました。理由は明快です。

40%まで削ると、良い編集者が離れていく
60%を超えると、自分のディレクション工数がタダ働きになる
50%を決めごとにすると、受注時にその場で単価を判断できる（受注10万円なら外注に出せるのは5万円まで。5万円で受けてくれる人がいないなら、その案件は受けない）

なお、外注費の目安については「7割」という水準が語られる場面もあり、講義の時期や案件規模によって変遷があります。数字そのものより、自分の中で率を決めごとにしておくことが本質です。率が決まっていないと、案件ごとに「これは受けるべきか」を毎回ゼロから悩むことになり、その判断時間もまた時給を削ります。

そして、外注費を削れば時給が上がるかというと、そう単純じゃないんですよね。「1本5,000円を1,000円抜いて4,000円で外注する。4,000円でやりたがる編集者はスキルが低い。マネジメント地獄になる」という指摘のとおり、発注単価と管理コストは逆相関します。安く出すほど、修正指示・巻き取り・再採用に時間を取られ、さっきの早見表の1列目が伸びる。外注費を1万円削って自分の時間が5時間増えたなら、それは時給2,000円で自分を雇い直したのと同じことです。外注先の探し方や発注の実務は動画編集の外注で詳しく扱っています。

データで見る：受講生が報告した単価の分布

相場を断定することはできませんが、実際に報告された数字の分布は判断材料になります。以下はブイプロの受講生アンケートで「取れた仕事の単価」に回答があった263件を集計したものです。

単価帯	件数	構成比（四捨五入）
1万円未満	103件	約39%
1万円〜3万円未満	97件	約37%
3万円〜5万円未満	28件	約11%
5万円〜10万円未満	19件	約7%
10万円〜30万円未満	11件	約4%
30万円以上	5件	約2%
合計	263件	100%

集計条件は、自由記述の「取れた仕事の単価」から数値を抽出し、1,000円以上300万円以下を対象としたもので、人物の重複除去はしていません。

読み取れることは2つ。1つは3万円未満に200件（約76%）が集まっていること。単価の主戦場はここです。もう1つは、3万円以上が63件（約24%）、5万円以上が35件（約13%）存在すること。単価データの詳しい内訳は動画編集の単価データにまとめています。

案件の種類も見ておきます。案件種類の設問に回答があった485件のうち、「ディレクション・運用代行」を挙げたのは65件でした（複数選択・延べ）。同じ設問でYouTube長尺動画は287件、YouTubeショートは181件です。ディレクションは、報告件数で見ると全体の一部にとどまる働き方だと分かります。裏を返せば、時給で勝負する土俵にいる人はまだ多くない、という読み方もできます。

時給を落とさないための実務

最後に、早見表の「自分の投下時間」を短くするための実務を整理します。どれも派手さはありませんが、時給に直接効きます。

品質管理を外さない

僕がディレクションで一番危ないと思っているのが、受けた案件をそのまま安く流すだけの状態です。「単価はクライアントがあなたに期待している価値の表れ。1万円の案件を7,000円で横流しするのはwin-lose。信頼残高が減り、依頼が来なくなる」。品質を担保しないディレクションは、短期的には時給が高く見えても、失注という形できっちり回収されます。ディレクターの価値は「編集者の質に左右されず動画の質が一定になる」ことにある——ここが崩れると、報酬の根拠そのものが消えます。

採用に時間をかける

「3,000円で募集すると3,000円レベルの編集者しか来ない。飛ぶ・雑な編集者の割合が増え、結局低時給で消耗する。1万円で募集すれば指示書を読めて即レスできる人に会える」。採用は、あとの数か月分の自分の時間を先に買う行為です。募集文で1次スクリーニングし、10〜30秒の短いテスト案件で2次を行う——この2段階を挟むだけで、案件開始後の巻き取りが減ります。

マニュアルとフィードバックで再現性を作る

マニュアルの合格ラインは「新規で採用した編集者が、これを見るだけで既存の編集者と同じパフォーマンスが出る」水準です。一発で完成させようとせず、案件を回しながら改善していきます。フィードバックは修正理由をセットで伝える。「1分46秒に画像を挿入して」だけでなく「前後の画面変化が少なく視聴者が飽きるので」と理由を添えると、編集者が次から自分で判断できるようになり、次案件のチェック時間が減ります。初期は初稿2割時点での途中共有をルール化しておくと、全部作り直しという最悪の工数を避けられます。

キャッシュフローを時給と別に管理する

時給が高くても、資金繰りで詰まると事業は止まります。ディレクションではクライアントからの入金より先に、外注への支払いが発生する月があるのが構造上の特徴です。クライアントの入金サイトと外注への支払日を書き出し、最低でも外注費1か月分は現金で持っておく。案件別に外注費を紐づけて記録しておくと、案件ごとの利益率が見えるようになり、単価の判断精度も上がります。

毎月見る数字を決めておく

売上
外注費率（50%を超えたら受注単価を見直す）
案件あたりの修正回数
納期遵守率
1社あたりの売上比率（1社依存になっていないか）
稼働メンバー数

この6つに「自分の投下時間」を足せば、実質時給は自動的に見えます。感覚ではなく数字で管理する。時給を守る最短ルートはこれです。

まとめ

ディレクターの報酬は、受注単価から外注費を引いた粗利を、自分の投下時間で割った実質時給で判断します。同じ粗利でも投下時間しだいで時給は10倍以上ぶれるので、単価だけを見た判断は当てになりません。時給で測ると、「安く見えるが工数が再現する案件」の価値と、「高単価だが往復が多い案件のどこを直すべきか」が同時に見えます。そのうえで外注費率をルール化し、採用とマニュアルに先行投資して自分の投下時間を削る。これがディレクターの報酬設計の骨格です。

動画編集スクール「ブイプロ」（運営：株式会社ブイスト／山田一真）では、動画編集の実務スキルから営業・ディレクションまでを扱う無料の講座を公開しています。まずはこちらからご覧ください。
ブイプロの無料講座を見る

よくある質問

Q1. ディレクション費は受注額の何%が目安ですか？

断定できる相場はありませんが、運用の目安としては外注費を受注額の50%以内に収め、残る50%をディレクション費・経費・自分の利益に充てるという考え方が紹介されています。外注費を40%まで削ると良い編集者が離れやすく、60%を超えると自分のディレクション工数がタダ働きになる、という両側の理由からの水準です。案件規模や作業範囲によっては外注費7割という水準が語られる場面もあります。重要なのは特定の数字を守ることではなく、自分の中で率を決めごとにして、受注時にその場で判断できる状態を作ることです。

Q2. 月額固定と本数単価、どちらを選ぶべきですか？

取引の段階によります。相手の発注量がまだ読めない開始直後は本数単価のほうが安全です。1本あたりの工数を実測できるので、時給が計算しやすく、外れたときの損失も限定的です。数か月回して本数とフォーマットが安定してから月額固定に移すと、双方にとって管理が楽になります。月額固定に移すときは、本数レンジ・修正回数の上限・業務範囲・超過時の扱いの4点を先に文字にしてください。ここが曖昧なまま契約すると、依頼だけが増えて時給が下がっていきます。

Q3. 無償の打ち合わせ時間はどう扱えばいいですか？

「無償だから0円」と扱わず、実質時給の分母（投下時間）には入れて計算してください。そのうえで、扱いは案件の性質で変えます。継続案件なら、初回の打ち合わせ工数は数か月でならせば吸収できるので、無償でも問題になりにくい。一方、単発案件で毎回1時間の打ち合わせが発生するなら、それは実質的な値引きです。対策は3つあります。ヒアリングシートを事前に送って打ち合わせ時間そのものを短縮する、打ち合わせ工数を織り込んだ単価を提示する、企画・構成が絡む打ち合わせは「企画費」として見積もりの項目に立てる。特に3つ目は、見積もりの内訳を明記する流儀と相性が良く、「動画編集代行5万円」と一行で書くのではなく、作業内容×時間×時給で内訳を示すと納得感が出ます。

Q4. 外注費を削れば時給は上がりますか？

短期的には粗利が増えますが、時給は下がることが多いです。発注単価と管理コストは逆相関するためです。安く発注するほど、指示書を読み込めない・納期を守れない・連絡が途絶えるといった事態の発生率が上がり、修正指示や巻き取りに自分の時間が吸われます。外注費を1万円削った結果、自分の投下時間が5時間増えたなら、実質的に時給2,000円で自分を働かせたことになります。時給を上げたいなら、外注費を削るより受注単価を上げる／自分の投下時間を削る仕組みを作るほうが先です。

Q5. 編集者からディレクターに移るタイミングはいつですか？

目安は、高単価案件を自分の手で受注できるようになってからです。順序としては、編集スキル習得 → 実案件の経験 → レベルの高いポートフォリオ → 高単価案件の受注 → 小さく外注を試す、という流れが紹介されています。ポートフォリオと高単価受注の段階を飛ばしてディレクションに入ると、外注費を払う原資も、編集者に示す品質基準も持たないまま管理業務だけが残り、修正指示が膨らんで自分が徹夜で巻き取る、という展開になりがちです。最初は1本だけ外注してみる、といった小さな規模から試すのが安全です。移行の具体的な手順は動画編集ディレクターになるにはで解説しています。

※本記事で紹介したデータは受講生の自己申告アンケートに基づくものであり、成果を保証するものではありません。